契約内容が違う
これも業務内容の相違と同様です。
派遣会社に連絡をして、一時的なことなのか、継続的なことなのかの確認をとります。そしてその後の対応を考えるということになります。
就業条件明示書と派遣契約書契約の相違は就業条件明示書または雇用契約書という書面で明示されているものが基本になりますから、必ず条件明示は書面で行うよう依頼してください。
派遣先とは、あなたの就業条件と同じ条件で派遣契約書が交わされているはずなのです。
「言った」「聞いていない」を派遣先で繰り返すより、就業条件の明示と異なっていたら、派遣会社の担当者に連絡をして、間に立ってもらうほうがいいでしょう。
就業先の会社も業務の依頼をした後で急に予定が変更になることもあるでしょう。
そういう話は派遣会社と就業先の担当者に任せておいたほうがいいのです。
派遣先との条件の折衝は営業担当者にまかせましょう。
就業条件の調整を担当者にしてもらい、あなたは変更後の条件で働けるかどうかを決め、働けなければ、次の就業先を確保してもらうよう働きかけたほうが得策だと思います。
トラブルにさいして
発生しそうなトラブルとその対応について書いてきましたが、トラブルが起こったとき、被害者意識をもたない人のほうがダメージが少ないような気がします。
泣き寝入りをする必要はありません。
当事者はまざれもなくあなたなのです。
自分の働き方を正当な方法で派遣会社に伝えていけばいいのです。
派遣会社はあなたの敵ではありません。信頼関係を保ちながら協力して問題解決を行っていこうと考えています。
トラブルに遭遇してしまったら、誰が悪いという次元で足踏みしてしまうのではなく、現実的解決に向けて一歩を踏み出してほしいと思います。
具体的には、現実を認識する、その後自分は何をして欲しいのか、どうしたいのかをはっきりと伝える、そしてそれを実現するために自分は何を妥協し、何を譲ることができないのかということを話し合うことです。
その話合いの相手が、派遣会社の営業担当やスタッフ担当者になるわけです。
あくまでも話合いの相手であり協力者です。敵ではありません。
自分一人で抱え込まないですみやかに動いていくことで解決は図れるとおもいます
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